BtoBで集客に活用できるセミナー告知サイトは？厳選9サイトをご紹介！
2022/06/15
こんにちは、BtoBセミナーlab.研究員の田中です。
BtoBセミナーlab.では、ノウハウやレポートなど、BtoBにおける様々なセミナー（ウェビナー）関連情報をお届けしています。
本日のテーマは、「BtoBで集客に活用できるセミナー（ウェビナー）告知サイト」です。
目次
セミナー告知サイトとは？
セミナー・ウェビナー（以降「セミナー」に統一）施策を実施していると、必ずと言っていいほど課題になってくる集客。
担当者の皆さんも頭を悩ますことが多いテーマではないでしょうか。
集客を増やす、というゴールに対するアプローチは様々ありますが、そのうちの1つとしてセミナー告知サイトを活用するという方法があります。
セミナー告知サイトとは、セミナーの開催者側は集客をしたいセミナーの情報を登録・公開し、セミナーの参加者側はその情報を探し詳細を確認した上で、必要に応じて参加申込みを行うことができる、情報プラットフォームです。
サイトによって、検索機能が充実していたり、セミナーへの参加申込み機能のあるもの、加えて有料セミナーへの参加費の決済機能を持つサイトなど、様々な特徴があります。
うまく活用するために必要な観点は？
セミナー情報を掲載するだけであれば、対象となるセミナー告知サイトは多数あります。
ですが、BtoBセミナーの集客課題解決を目的とするならば、いくつかの点に気を付けて利用サイトを選定する必要があります。
誰が主に訪れるサイトなのか？
1点目は、そのセミナー告知サイトを自社のターゲットユーザーが閲覧する可能性があるかどうか？です。
個人向けと思われるセミナーの情報が多く掲載されているサイトでは、当然一般消費者による個人利用目的での閲覧が多くなります。
一方企業の担当者の場合、個人向けの情報に埋もれて欲しい情報に辿り着きにくくなることから、業務目的でそのセミナー告知サイトを閲覧するのは考えにくいことが予想されます。
セミナー告知サイト自体のターゲットや取り扱っているテーマ、掲載されているセミナーの内容などから、自社のターゲットユーザーが利用するかどうかをしっかり見極めましょう。
情報は埋もれないか？
2点目は、掲載されているセミナー情報の数についてです。
掲載数が少なすぎる場合は、そもそもサイト訪問者が少ないことが予想されるため、集客対象の母数に懸念が生じます。
一方で、掲載数が多すぎる場合には、自社のセミナー情報が他の情報に埋もれやすくなるため、集客対象の自社情報への到達率に懸念が生じます。
ということで、なかなか判断が難しいところではありますが、掲載セミナー数が多すぎず、少なすぎず、というセミナー告知サイトをできるだけ選ぶようにしましょう。
あくまでも一例ではありますが、同一カテゴリのむこう1週間の掲載セミナー数が3～5（*）程度のサイトであれば、サイト訪問者側はしっかり情報を閲覧してくれるかもしれません。
*いわゆる「マジカルナンバー4±1」に基づく
印象もケアが必要
最後は、セミナー情報を掲載した際の見え方（閲覧者の受け止め方）についてです。
これはあくまでも「念のため」というレベルに留まりますが、サイトに掲載されている他のセミナー情報にはどういった内容のものがあるかをチェックしておくことをおすすめします。
というのも、セミナー告知サイトに掲載されているセミナーの中には、眉唾もののセミナーもあるというのが実態です。
例えば、一覧画面上で自社のセミナー情報の周りに、「おや？」と思うような怪しげな内容のセミナーが並んでいたらどうでしょうか？自社のセミナーの印象が、全体の掲載情報の印象から影響を受ける可能性は否定できません。
不要なリスクを回避するためにも、事前の確認をある程度しておきましょう。
ラボ厳選！セミナー告知サイト9選
では、ここからは前述の観点に基づいて厳選した9つのサイトを紹介したいと思います！
Peatix
https://peatix.com/
Peatixは、「840万人以上が利用するイベント管理&グループ運営サービス」と銘打つ通り、セミナーに限らず様々なイベントの告知・管理を行えるサイトです。
イベントへの参加申込みやチケット発行、決済などの機能も持っており、イベント運営に関わる業務をワンストップで提供しています。（一部の機能は有料）
掲載情報はヨガレッスンから応用物理のセミナーまでと非常に多種多様ですが、BtoBのセミナーも多く、検索も充実しているため、十分に活用できるのではないでしょうか。
なお、法人向けのPeatixBusiness（https://business.peatix.com/）というサービスもあるよなので、気になる方は見てみてはいかがでしょうか。
オフィスのミカタ
https://officenomikata.jp/seminar/
オフィスのミカタは、総務・人事・経理・管理部などのバックオフィス業界に特化した専門メディアです。
メディアなので、サイトの主なコンテンツはバックオフィス向けのニュースや独自記事、コラムなどになりますが、その中の1つとしてイベントやセミナーの検索ページがあります。実務の担当者が専門的なコンテンツを閲覧しに来るので、バックオフィス部門をターゲットとする企業にはおすすめです。
セミナー告知の掲載には申込みが必要となるようなので、詳細を知りたい方は問い合わせをしてみてはいかがでしょうか。
Manegy
https://www.manegy.com/seminar/
Manegyも、経理・人事・総務・法務・経営企画などの管理部門にフォーカスしたビジネスメディアです。
運営会社である株式会社MS-Japanが管理部門に特化した人材紹介を行っていることもあり、会員ネットワークや管理部門の業務ノウハウなどには強みがありそうですね。
セミナー告知の掲載は有料となるため、管理部門・バックオフィス部門をターゲットする企業の方で気になる方は問い合わせてみてください。
日本の人事部
https://jinjibu.jp/seminar/
日本の人事部は、その名の通り人事領域に特化したポータルサイトです。
オフィスのミカタと同様、ニュースやコラムなどを中心にしたコンテンツの1つとして、セミナー検索が可能となっています。
月間UU140万、会員数22万人という規模のHRネットワークに対してアプローチができるため、人事系サービスでは有益な選択肢となるのではないでしょうか。
なおセミナー告知掲載は有料となります。
HRpro
https://www.hrpro.co.jp/seminar_top.php
HRproも、日本の人事部と同じ人事向けのポータルサイトです。
専門家によるオンライン講座など、eラーニングのコンテンツも充実しているのが特徴です。
こちらもセミナー告知の掲載は有料となっていますので、費用等の詳細を知りたい方は問い合わせされることをおすすめします。
ferret
https://ferret-plus.com/events
ferretはマーケティング領域に特化したメディアです。
変化の早いマーケティング業界における最新情報やお役立ち記事、動画コンテンツなどを提供しています。
46万人ものマーケティング担当者にアプローチが可能な、マーケティングツールなどを提供する企業におすすめのサイトです。
セミナー告知掲載は有料となるため、詳細は問い合わせてみてくださいね。
TECH PLAY
https://techplay.jp/
TECH PLAYは、テクノロジー（IT）関連のイベントに特化した検索・管理サイトです。
エンジニアや情報システム部門などがターゲットの企業におすすめのサイトで、イベント運営に必要な基本機能は無料で利用可能となっています。
なおセミナー告知掲載にあたっては、掲載内容ついていくつか注意事項があるので、必ずご確認の上でご利用ください。
経営者通信Online
https://k-tsushin.jp/seminar/
経営者通信は、その名の示す通り経営者向けの情報サイトです。
様々な企業の著名な経営者へのインタビューなど、第一線で活躍する経営者の考えなどを知ることができます。
経営レイヤーへのアプローチを重要視している企業にはおすすめです。
セミナー告知掲載は広告という形になるので、気になる方は問い合わせをしてみてください。
WizBiz
https://wizbiz.jp/
最後は、経営層向けのセミナー情報サイトWizBizです。
セミナー情報に特化していることもあり、年間約14,000人もの集客実績を誇っています。
また、情報掲載は有料ではありますが、参加申込者数による成果報酬型となっているため、費用対効果が計算しやすいという点も特徴的です。
セミナー告知サイト利用をスモールスタートしたいという方は、検討してみるとよいかもしれません。
セミナー告知サイトの活用にあたって
汎用的なサイトから領域特化型のサイトまで9つのセミナー告知サイトを紹介してきましたが、活用にあたっては当然ながらあらかじめ費用対効果を勘案することが重要となります。
無料で情報掲載が可能なサイトもありますが、無料で掲載できるということはその分他社（ライバル）の利用も多く、サイト上は情報過多になりがちです。
そのため、自社のセミナー情報をターゲットがちゃんと見つけてくれるような工夫や対策を講じていく必要があり、その分運営工数が上がることが見込まれるでしょう。
一方で、有料のものについてはキャッシュアウト分の効果が見込めるかを事前にシミュレーションする必要があります。
セミナーの目的がリード獲得であれば、検討段階で媒体担当者に集客数見込みを確認した上で、1集客あたりの想定コストが上限CPAに収まるかどうかをしっかり見極めましょう。
さて、今回は「BtoBで集客に活用できるセミナー（ウェビナー）告知サイト」というテーマでお届けしましたが、いかがでしたでしょうか？
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